福利厚生

最大限の力を発揮して頂くために
「働きやすい環境」づくりに力を入れています。

  • 育児休業制度
    お子さんが満3歳の誕生日を迎える前日まで取得可能。
    女性社員の育休取得率は100%で、育児休業後の継続就業率も100%となっています。また男性の育児休業取得も推進しており、実績があります。
  • 育児短時間勤務制度
    お子さんが小学校を卒業するまで、時間短縮勤務が可能。
    1日あたり最大4時間まで短縮できます。
  • 介護休業制度
    要介護家族お1人につき3回、
    通算365日まで取得可能です。
  • 介護短時間勤務制度
    要介護家族お1人につき、3年の間に2回まで短時間勤務制度を利用することができます。1日あたりの勤務時間は4時間まで短縮可能です。
  • 結婚休暇制度
    結婚する際は、挙式や転居、手続きなどのために、5日間の特別休暇を取得することができます。
  • 積立有給休暇制度
    取得しなかった有給休暇は通常失効しますが、
    会社が積み立てをしています。傷病や家族の介護などで有効な有給休暇として取得できます。
  • 労災付加給付制度
    万が一、業務中や通勤途中に被災し、不幸にも死亡もしくは障害が残ってしまった場合、国の労災保険とは別に、上積み補償を行います。
  • 健康診断・人間ドック
    毎年、健康診断(一定の基準を満たす方は人間ドック)を受検頂きます。
    有所見者については特定保健指導および保健指導を実施し生活習慣を改善するためのサポートを行っております。
  • 従業員持ち株制度
    1カ月あたり1000円から、会社の株式に投資できます。投資額に応じ、会社から奨励金を加算投資されるのがメリット。
    株価が上昇することで資産が増えますので、お仕事へのモチベーションもアップしますよ。
  • 従業員割引制度
    店舗で取り扱っている家電製品が、従業員価格でお得に購入できます。期間限定で特別割引が設定される商品もあり、よりお得に購入できる可能性もありますよ。
  • 社宅制度
    業務都合による転勤が発生した場合、
    ご希望の会社契約物件に入居できます。
  • 資格取得支援制度
    会社指定の資格を取得すると、資格取得手当が支給されます。資格取得のための受験料や、通信講座受講料が補助される資格もあります。
  • eラーニング
    商品勉強のための動画を作成し、社内ネットワークで配信しています。
    1商品あたり5~15分程度のわかりやすい説明で、楽しく商品勉強ができます。
  • 株式付与ESOP信託
    会社が従業員に対し、インセンティブの付与を主たる目的として自社株式を交付する制度です。
  • 弔慰金・見舞金制度
    万一、不幸にも死亡もしくは高度障害となってしまった場合、弔慰金・見舞金のお支払いする制度です。
    ※一部、法人除く
  • 勤務間インターバル制度
    十分な生活時間や睡眠時間を確保できるように、終業時刻から次の始業時刻の間に、一定時間以上の休息時間(インターバル時間)を確保しています。
  • 忌引き休暇制度
    親族が亡くなった際に、特別休暇を取得することができます。
    (取得可能日数は続柄により変わります)
  • 裁判員休暇制度
    従業員が裁判員・補充裁判員・裁判員候補者・検察審査員・補充員になった際に、必要な日数の特別休暇を取得することができます。
  • 罹災休暇制度
    自然災害により住んでいる家屋が損壊した、あるいは道路が寸断されたなどで出勤することが難しい場合に必要と認めた日数の特別休暇を取得することができます。
  • 時間単位有給休暇制度
    一時間単位で有給休暇を取得することができます。
  • 不妊治療サポート制度
    不妊治療を行う従業員に対し、不妊治療と仕事の両立を支援するため、勤務時間や休日の考慮等、サポートを実施しています。
  • 職場復帰支援制度
    私傷病で休職した従業員に対し、安心して職場復帰ができるよう支援を行います。
  • 確定拠出年金制度
    従業員の老後資金のため、会社が掛金を拠出し、ご自身で資産の積立・運用を行っていく制度です。
  • 65歳定年制・70歳までの再雇用制度
    年齢に関係なく“常に挑戦する「人を創る」”ため65歳定年制を導入しています。また、65歳以降は最大70歳まで勤務できる再雇用制度も導入しています。
  • 社内SNS
    従業員同士のコミュニケーションを促進するため社内SNSを設けています。仕事の内容に限らず、趣味やスポーツチームの応援など様々な投稿が可能で、楽しく交流をはかることができます。
  • 共済制度
    長期家族サポート制度
    就業不能サポート制度
    独自の共済制度として、万一のときご家族を守る「長期家族サポート制度」と休職に備える「就業不能サポート制度」があります。
    ※ケーズホールディングスのみ